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ITの活用で実現する新しい生活様式

 新型コロナウイルスの感染拡大により私たちの生活は大きく変わりました。
 緊急事態宣言は解除されましたが、引き続き感染拡大防止を意識した生活が求められます。

ITの活用で実現する新しい生活様式

 新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言に伴い、多くの企業が時差出勤やテレワークを導入しました。
 2020 年5 月に緊急事態宣言は解除されましたが、第2 波、第3 波への警戒を怠ることはできず、コロナ禍によって変化した働き方や新しい生活様式が、これからも続くと考えられています。
 日本経済新聞社が国内主要企業の社長等を対象に行ったアンケート調査※では、緊急事態宣言解除後も「テレワークを継続する」という企業が、9 割以上となりました。
 緊急事態宣言中のテレワークにより、業務内容によっては必ずしも出社する必要がなく、会議や打ち合わせもウェブで行えることが明らかになりました。
 また、テレワークにより、通勤時間が不要となり、満員電車のストレスからも解放されます。
 通勤時間が削減される分、時間が有効に活用できるため、子育てや介護との両立がしやすいとも言われており、テレワークが今後より一層広がる可能性があります。

 テレワーク導入で見えてきた課題とは

 一方で、テレワークに関する課題も明らかになりました。
 例えば、紙の書類でのやり取りや、請求書など書類への押印業務等、出社しなければ対応できない業務がまだまだ存在していることです。
 こうした課題の解決に有効なのがITの活用です。書類はデジタル化してクラウドで共有し、自宅のパソコンからもアクセスできるようにする、電子署名などを活用して印鑑をなくす、といったことは、IT を活用することで実現可能となります。
 テレワークの仕組みが整っていない企業が数多くある中、今後はIT を活用し、出社しなくても業務ができるテレワーク環境を整えていく必要があります。
 また、日々の暮らしでは、感染リスクを減らすため、人との間隔を空けることや、会話をする際も可能な限り真正面を避けるなど配慮が必要になります。
 日本では導入が進まなかったオンライン診療も、コロナ禍をきっかけに広がる兆しが見えます。
 各種セミナーや勉強会などがオンラインで行われ、これまで参加が難しかった遠隔地の人も参加できるようになりました。また、休校が続く中でオンライン授業を取り入れる学校もあるなど、IT が人と人をオンラインでつないでいます。

 IT の活用で実現する新しい生活様式

 今後は、テレワークだけではなく、新型コロナウイルス感染拡大を防ぐための「新しい生活様式」を実現する手段として、様々な場所でIT を活用する動きが活発になっていくことが予想されます。
 「もう元の世界に戻ることはできない」と言われる今、IT を活用した新しい働き方について考えてみてはいかがでしょうか。

※日本経済新聞6 月1 日朝刊「社長100 人アンケート」